世界のトヨタがついに車の価値観を変える!サブスクリプション「KINTO」による大改革

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長い間利用されてきた車の価値観が変わろうとしています。

 

なぜなら、消費者が車の向き合い方を「所有」から「利用・共有」へとシフトしつつあるからです。

 

そんな時代背景もあり、ついに世界のトヨタがサブスクリプション「KINTO」による大改革に乗り出しました。

 

それに伴い必要が迫られた販売店の統合、そして新たな収益となるカーシェアリングの参入も同様に大改革です。

 

それでは、「世界のトヨタがついに車の価値観を変える!サブスクリプション”KINTO”による大改革」について一つ一つ順を追って進めていきたいと思います。

 

はじめに

 

まずは結論から始めたいと思います。

 

サブスクリプションとは定額制という意味で、「車を買うのではなく毎月一定の料金を払うことで複数の車種に乗り換えできるサービス」のことです。

 

「KINTO」とは豊田章男社長がつけたもので、筋斗雲が由来です。

 

サブスクリプション「KINNTO」とは

 

そもそも世界のトヨタがなぜ今までの車の価値観を変える必要があったのでしょうか?

 

人口の減少もありますが、大きな原因は若い世代が車を所有することにこだわらなくなったからです。

 

車といえば「愛車」というほど大切にするものでした。

 

毎週洗車する方もいると思います。

 

古い車をしっかり整備して大事に乗っている方もいると思います。

 

また、高級車となれば所有欲が満たされるものです。

 

しかし、最近の傾向として車を単なる移動手段としか考えなくなってきたのも事実です。

 

少し前に健康ブームもあると思いますが、移動手段が公共の交通機関ではなく自転車に代わってきました。

 

このことからもより車の存在価値が薄れてきました。

 

つまり、トヨタにとっては単純に車が売れなくなります。

 

そうなればいくら世界のトヨタといえども経営の危機です。

 

そこで誕生したのがサブスクリプション「KINTO」です。

 

つまり、車の価値観を「所有」と「利用・共有」の両方に変えていこうということです。

 

これがトヨタの大改革です。

 

では、少しずれてしまいましたが本題に戻りたいと思います。

 

サブスクリプション「KINTO」は毎月一定の料金を払えばレクサクを含む複数の車種を自由に選び好きなだけ楽しめるサービスのことです。

 

もちろん何回でも乗り換え可能です。

 

2019年1月から東京都内のトヨタ直営店で始め、その後全国に広げていく予定です。

 

料金は今のところ新車を買った場合に比べて毎月の支払額は高くなる可能性があります。

 

しかし、高いといっても車検代や整備費用、さらに保険料や税金はかかりません。

 

総合的に考えたら決して高くはないと思います。

 

車を換えることはできませんが、現在ある「カーリース」に近いかもしれません。

 

最後に「KINTO」の由来ですが豊田章男社長が

 

車が必要になった →車を利用

違う車に乗りたい →乗り換え

車が不要になった →車を返却

 

のように好きなときにすぐ現れ移動できるまさに「筋斗雲」のように使っていただきたいという想いからのようです。

 

販売店の歴史

 

現在、販売店は「レクサク店」「トヨタ店」「トヨペット店」「カローラ店」「ネッツ店」の5つ存在します。

 

その中でも「トヨタ店」は歴史が古く1946年に誕生しています。

 

「トヨペット店」は1953年、「カローラ店」は1961年、「オート店」は1968年、「ビスタ店」は1980年にそれぞれ誕生しています。

 

「オート店」は1999年に「ネッツ店」に名前を変え、「ビスタ店」は2004年にネッツ店とビスタ店を統合したことで消滅しました。

 

「レクサク店」は2005年誕生となっています。(日本では)

 

販売店の統合

 

なぜトヨタの販売店はこんなにも多いのでしょうか?

 

長年のライバルであった日産は2005年に販売店を一本化しました。

 

それに続きホンダも2006年に一本化しました。

 

しかしながら、トヨタは未だ一本化はしていません。

 

なぜなのでしょうか?

 

ひとつはトヨタ販売店の多くが直営店ではないことも挙げられます。

 

しかし、一番の理由としては販売車種が豊富でかつ下記のように得意客の棲み分けがされているからです。

 

トヨタ店   →高級車クラウン

トヨペット店 →中級車マークX

カローラ店  →大衆車カローラ

ネッツ店   →小型者ヴィッツ

 

ただ、急に販売店の統合の話が出てきたわけではありません。

 

その証拠に売れ筋HV(ハイブリッド)車である「プリウス」「アクア」「C-HR」は全販売店で併売されています。

 

また小型ミニバンの「タンク」「ルーミー」も同じように全販売店で併売されています。

 

さらに、2017年発売の「カムリ」は「トヨペット店」「カローラ店」「ネッツ店」で併売されています。

 

このことからも少しずつ販売店の統合化は進んでいました。

 

そしてついに、国内販売車数の減少に伴いトヨタは2020年~2025年にかけて国内販売チャネルを一本化する方針を決めました。(「レクサク店」は残ります)

 

さらに、車種は現在の約60車種から半分の30車種に絞り効率化を図るようです。

 

これで完全に販売店の統合が実施されることになりました。

 

販売店の変革

 

販売店側にとっては「売り方」が大きく変わることになります。

 

なぜなら、トヨタ車すべてが販売できるようになるからです。

 

加えて客層の変化もあると思います。

 

また、競争が熾烈なものになると思います。

 

その結果、今よりは値引き合戦になるかと思いますが、いずれ収束していくものと思われます。

 

今後販売店は、「新車価格の競争というよりはどう地域にとって必要な存在になれるか」が勝負になってくると思います。

 

販売車種は地域のニーズに合ったものに偏ってくると思います。

 

そして、地域に必要な新たなサービスが始まります。

 

その一つとして、カーシェアリングがあります。

 

販売店によるカーシェアリングの参入

 

現在どこの販売店にも試乗車が用意されています。

 

その試乗車を使用率の低い平日はカーシェアリング、使用率の高い土日は試乗車という試みです。

 

ただ、現在のところカーシェアリングは公共機関が発達している都市部でしか需要がありません。

 

ですので、すべての販売店がすぐにカーシェアリングを始めるわけではありません。

 

ですが、この5年でカーシェアリングの国内会員数は6.5倍にまで増えました。

 

会員数は現在100万人を超えていて今後さらに増えていくことは目に見えています。

 

よって、販売店によるカーシェアリングは都市部以外でも何らかの形で始まっていくと思います。

 

トヨタの大改革

 

トヨタの長い歴史の中で今回の販売店の統合及び販売車種の縮小は大きな大改革といえると思います。

 

HV車は今では当たり前の存在になりつつありますが、いずれ電気自動車が当たり前になるでしょう。

 

さらに「グーグル」「アマゾン」などによる自動運転の開発により車の価値観はさらに「利用・共有」へとシフトしていくものと思われます。

 

その動きに負けてたまるかと、トヨタ自動車とソフトバンクは新たなモビリティサービスの構築に向けて新会社「MONET Technologies(モネ テクノロジーズ)」を設立し、2018年度内をめどに共同事業を開始すると発表しました。

 

このニュースはついに日本の巨大組織が手を組んだとかなり騒がれました。

 

それだけ「未来の自動車には価値がある」ということだと思います。

 

これからもどんな改革があるのか楽しみにしていきたいと思います。

 

 

まとめ

世界のトヨタがついに車の価値観を変える!サブスクリプション「KINTO」による大改革

 

  • サブスクリプション「KINTO」は毎月一定の料金を払えばレクサクを含む複数の車種を自由に選び好きなだけ楽しめるサービスのこと。

 

  • 国内販売車数の減少に伴いついにトヨタは2020年~2025年にかけて国内販売チャネルを一本化する方針を決めた。

 

  • 販売店によるカーシェアリングが開始される。

 

  • トヨタ自動車とソフトバンクは新たなモビリティサービスの構築に向けて新会社「MONET Technologies(モネ テクノロジーズ)」を設立。

 

 

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